幕末の日本と世界の比較年表|1853〜1868年
主な出来事を選んだ表です。「—」はこの表で取り上げる項目がない欄で、出来事がなかったことを示しません。日付は現在の太陽暦で示し、旧暦は明記します。
| 年 | 日本 | 世界 |
|---|---|---|
| 1853 | ペリーが浦賀沖へ、プチャーチンが長崎へ来航。 | ロシアとオスマン帝国の間でクリミア戦争が始まる。 |
| 1854 | 日米和親条約を調印。 | イギリス・フランスがクリミア戦争に参戦。 |
| 1857 | — | インドで東インド会社の支配に対する大規模な反乱。 |
| 1858 | 安政の五カ国条約。エルギンが清との交渉後に来日し、日英修好通商条約を調印。 | 清がイギリス・フランス・ロシア・アメリカと天津条約を結ぶ。 |
| 1860 | 万延元年遣米使節が渡米し、日米修好通商条約の批准書を交換。 | 清と英仏の戦争が続き、英仏軍が北京へ入る。 |
| 1861 | — | イタリア王国成立。アメリカ南北戦争が始まる。 |
| 1863 | 薩英戦争。薩摩藩とイギリス艦隊が鹿児島で交戦。 | リンカンが奴隷解放宣言。対象は反乱地域で、全米の即時解放ではない。 |
| 1864 | 下関戦争。英・米・仏・蘭の四国連合艦隊が長州藩を攻撃。 | アメリカ南北戦争が続く。 |
| 1865 | — | アメリカ南北戦争が終結。 |
| 1867 | 11月9日、大政奉還(旧暦10月14日)。 | — |
| 1868 | 1月3日、王政復古(旧暦慶応3年12月9日)。戊辰戦争が始まり、10月23日に明治改元。 | アメリカで憲法第14修正を批准。スペインで栄光革命。 |
このサイトでは、1853〜1868年を中心に見る
「幕末」の始まりと終わりには複数の区切り方があります。このページでは、世界との接点を追いやすいよう、1853年のペリー来航から1868年の明治改元期を中心に扱います。戊辰戦争自体は1869年の箱館戦争終結まで続きました。
わずか15年ほどの間に、開国、通商条約、遣米・遣欧使節、攘夷運動、薩英戦争、下関戦争、大政奉還、王政復古、戊辰戦争へと状況が大きく変化しました。
1853年、日本に黒船。ヨーロッパではクリミア戦争
1853年、日本ではペリー率いるアメリカ艦隊が浦賀沖へ来航しました。
同じ年、ロシアとオスマン帝国の対立からクリミア戦争が始まりました。英国国立公文書館はこの戦争を1853〜1856年として整理しています。
そして日本には、ペリーだけでなくロシアのプチャーチンも1853年に来航します。
ロシアはユーラシア西側でオスマン帝国と戦争へ入りながら、東端では日本との国境・通商交渉を進めていました。
1857年、インドでは大規模な反乱
1857年、インドではイギリス東インド会社の支配を揺るがす大規模な反乱が起こりました。
英国のNational Army Museumは、1857年に始まった反乱を、イギリスのインド支配に対する最大級の脅威として紹介しています。
同時期、日本では欧米諸国との通商条約交渉が進んでいました。
日本、中国、インドを別々の章として見るだけでは分かりにくいですが、1850年代のアジア各地は、ヨーロッパ諸国の軍事・交易・帝国支配の拡大と向き合っていました。
1858年、中国との交渉を終えたエルギンが日本へ来た
幕末と世界史の直接接続が特によく見えるのが1858年です。
外務省外交史料館によると、英国は清との天津条約を結んだばかりのエルギン伯に、日本とも通商条約を結ぶよう命じました。その結果、1858年8月26日に日英修好通商条約が調印されました。
同じ1858年、日本はアメリカ、イギリス、フランス、ロシア、オランダとの修好通商条約、いわゆる安政の五カ国条約を結びました。
中国で進んでいた西欧諸国の外交・通商拡大と、日本の開国交渉は、実際に同じ外交官の移動によってつながっていたわけです。
1860年、日本の使節がアメリカへ渡った
開国後、移動は外国から日本への一方向だけではありません。
1860年、江戸幕府は日米修好通商条約の批准書交換のため、万延元年遣米使節をアメリカへ派遣しました。
外務省外交史料館の調査によれば、使節は横浜を出航し、ハワイ、サンフランシスコ、パナマを経てワシントンへ到着。ブキャナン大統領と会見し、その後は大西洋、アフリカ、インド洋、香港を回って日本へ戻っています。
国立国会図書館にも、1860年5月に使節団がホワイトハウスでブキャナン大統領と謁見した記録が紹介されています。
そのアメリカは、翌1861年に南北戦争へ
アメリカ国立公園局によると、南北戦争は1861年から1865年まで続きました。
つまり、日本の使節がワシントンを訪れたのは南北戦争が始まる前年です。
彼らが訪れたアメリカも、奴隷制や連邦の存続をめぐる対立を抱え、まもなく大規模な内戦へ入ろうとしていました。
この時間差を知ると、「日本は遅れていて欧米はすでに安定していた」という単純な図式では捉えにくくなります。
1861年、ヨーロッパではイタリア王国成立
1861年3月17日、イタリア王国が成立しました。イタリア共和国大統領府の資料でも、この日が王国成立の節目として示されています。
同じ1861年、アメリカでは南北戦争が始まり、日本ではまだ徳川幕府が続いています。
それぞれ原因も制度も違いますが、1860年代には複数の地域で国家の枠組みや統治の形が大きく変化していました。
同時代の変化と、日本への直接の影響を分ける
イタリア王国の成立やアメリカ南北戦争を、日本の倒幕を直接起こした原因として並べることはできません。政治体制が変わった背景も、社会の対立も地域によって異なります。
一方、エルギンの中国から日本への移動、薩英戦争や下関戦争、遣米使節には、人物・軍隊・条約を通じた具体的な接点があります。同じ時代に起きたことと、実際の交渉や戦闘で結ばれたことを分けると、幕末の日本が置かれた状況をつかみやすくなります。
1868年には、新政府が内戦を戦う一方で、外国から日本の政府として承認されていきます。日付と外交の経過は1868年・明治維新の記事へ、旧暦と現在の暦の違いは明治改暦の記事へ進むと確認できます。
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今、その歴史を訪れるなら
浦賀・久里浜、横浜、下田、長崎、鹿児島、下関、函館など、幕末の世界接続を現在の場所からたどれる地域は多数あります。
浦賀・久里浜ではペリー来航、長崎では対外貿易、鹿児島と下関では外国艦隊との戦闘をたどれます。同じ「開国」でも、地域ごとに異なる経験があったことを意識すると、史跡や資料の見方も変わります。
主な参考資料
国立公文書館「激動幕末―年表」 — 薩英戦争・下関戦争などの日本側の動向。
国立国会図書館「1860年代以前の日記より」 — 大政奉還・王政復古の日付を現在の太陽暦で確認。
U.S. Department of State, “The Opening to China Part II” — 天津条約と1860年までの英仏と清の戦争。
U.S. National Archives, “Emancipation Proclamation (1863)” — 宣言の対象地域と限界。
U.S. National Archives, “14th Amendment (1868)” — 1868年7月の批准。
スペイン下院「Sexenio Revolucionario 1868–1874」 — 1868年の栄光革命。
外務省外交史料館「外交史料 Q&A 幕末期」 — 1858年の安政の五カ国条約。
外務省「日英交流事始」 — 天津条約後のエルギン来日と日英修好通商条約。
外務省外交史料館/レファレンス協同データベース「万延元年遣米使節の航路」 — 1860年の渡米・世界一周航路。
国立国会図書館「日本人、アメリカ大統領に出会う」 — ブキャナン大統領との会見。
The National Archives, “The Crimean War” — 1853〜1856年。
National Army Museum, “Indian Mutiny” — 1857年の反乱。
U.S. National Park Service, “Civil War Facts” — 1861〜1865年の南北戦争。
Presidency of the Italian Republic, “Italian Tricolour Flag” — 1861年3月17日のイタリア王国成立。